Companyバー3

Companyバー1
Companyバー2
Companyバー3
  
Companyロゴ

[基本スローガン]
創造力と行動でフェザーの未来を築こう

[三原則]

・フェザーマークの信用の原則
・品質本位の責任の原則
・顧客優先の感謝の原則

[環境スローガン]
私たちは、環境保全のため省エネルギー、省資源、
廃棄物の削減、リサイクルに取り組みます
 

■会社概要
   商号
   創業
   代表者
   資本金

フェザー安全剃刀株式会社
1932年(昭和7年)7月1日
代表取締役社長 藤田直人
180,423,100円

 

お問い合わせはこちらへ

■事業所

   大阪本社

〒531-0075 大阪市北区大淀南3-3-70 地図
Tel.06-6458-1631(大代)
Fax.06-6458-6455

   大阪本社分室
   (貿易部)

〒530-0003 大阪市北区堂島1-5-2 フェザービル5F
Tel.06-6452-5518
Fax.06-6452-5651

   東京支店 〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町1-2-2 地図
Tel.03-3862-8977(大代)
Fax.03-3862-8039
《メディカル専用》
Tel.03-3864-0917
Fax.03-3862-8040
   札幌営業所 〒003-0024 札幌市白石区本郷通9丁目南2-21 アベニールプルミエ1F
Tel.011-863-8051
Fax.011-863-8052
   名古屋営業所 〒460-0007 名古屋市中区新栄2-45-43
Tel.052-251-7761(代)
Fax.052-251-7729
   福岡営業所 〒812-0016 福岡市博多区博多駅南3-5-33 東和ビル2F
Tel.092-483-0220
Fax.092-483-0221
   関工場 〒501-3873 岐阜県関市日ノ出町1-17
Tel.0575-22-1311(代)
Fax.0575-24-3047
   美濃工場 〒501-3753 岐阜県美濃市松森600-1
Tel.0575-33-1855(代)
Fax.0575-35-1143
   研究所 〒501-3881 岐阜県関市元重町57
Tel.0575-22-3443(代)
Fax.0575-24-5719
   発送センター 〒501-3874 岐阜県関市平和通4-25
Tel.0575-22-9812
Fax.0575-24-3047
   フェザーミュージアム 〒501-3873 岐阜県関市日ノ出町1-17
Tel.0575-22-1923
Fax.0575-22-1923

[TOP]

 

■営業品目

安全カミソリ替刃・ホルダー
男性用化粧品
女性用シェービング製品
装粧刃物
理美容業務用替刃及びホルダー
理美容業務用替刃式ハサミ
ホテル向けカミソリ
工業用替刃
医療用刃物(外科手術用替刃メス等)
病理用刃物(ミクロトーム替刃等)
バイオテクノロジー用各種刃物・器具一式
不動産の賃貸借、売買、管理業、保険代理店

[TOP]

 

■取引銀行
三菱東京UFJ銀行/堂島支店
三菱東京UFJ銀行/船場支店
三井住友銀行/西野田支店
十六銀行/大阪支店・関支店
三菱UFJ信託銀行/大阪支店

[TOP]

 

■会社沿革
2007年 7月 創業75周年を迎える(記念式典実施’07/4=ハワイ)
4月 ISO14001:2004認証範囲を開発・製造部門に変更
2006年 1月 全事業所でISO14001:2004更新
2005年 12月 メディカル製品ISO13485:2003更新

2003年

12月

関工場製品関連ISO9001:2000更新

2月

「70年史」発刊

2月

美濃工場新築竣工

2002年

7月

創業70周年を迎える(記念式典実施・創業70周年記念キャンペーン実施)

7月

フェザーミュージアム増築
2000年 5月 カミソリ文化伝承館・フェザーミュージアム」開設

1999年

12月

全事業所でISO14001認証取得

11月

関工場ビル増築竣工

1998年

2月

関工場製品関連ISO9001認証取得

1997年

7月

創業65周年を迎える(記念式典実施’97/7=ケアンズ)

1996年

12月

メディカル製品ISO9001、ISO13485認証取得

10月

福岡営業所開設
1995年

2月

名古屋営業所開設
1994年

9月

札幌営業所開設

4月

一般商品メジャーエージェント制発足
1992年

10月

世界理美容大会に協賛出展

7月

創業60周年を迎える(記念式典実施’93/2=ホノルル)
1991年

4月

フェザー工業株式会社をフェザー安全剃刀株式会社へ併合
1990年

4月

株式会社フェザー総合研究所をフェザー安全剃刀株式会社へ業務統合
1987年

7月

創業55周年を迎える(記念式典実施’88/2=香港)

4月

フェザー精機株式会社をフェザー工業株式会社へ吸収合併
1985年

8月

フェザー不動産株式会社をフェザー安全剃刀株式会社へ吸収合併

2月

東京支店自社ビル開設
1984年

7月

フェザー総合研究所新築竣工
1983年

8月

関工場に発送センター開設

8月

電算機オンラインシステム化
1982年

7月

創業50周年を迎える
1981年

10月

関工場内にカミソリ資料室開設
1970年

3-9月

日本万国博出展参加
1966年

7月

フェザー精機株式会社設立
1965年

1月

フェザー工業株式会社設立
1964年

10月

関工場新築竣工

10月

東京オリンピック協賛
1962年

7月

創業30周年を迎える

1月

本社社屋新築竣工
1960年

9月

フェザ−不動産株式会社を設立
1957年

7月

創業25周年を迎える

4月

天皇皇后両陛下 関工場御臨幸
1956年

9月

東京出張所開設(1966年3月支店とする)
1953年

2月

日本安全剃刀工業株式会社をフェザー安全剃刀株式会社と社名変更
1949年

10月

本社を大阪市北区大淀南(現在地)に移転

5月

代理店制度発足
1941年

3月

本社を大阪市西淀川区に移転
1932年

7月

関安全剃刀製造合資会社設立

[TOP]

 

ISO9001(品質)・13485(医療機器)・14001(環境)認証取得
 
フェザーでの国際マネジメントシステムへの取組みは長く、ISO9000シリーズが、1987年3月制定される以前より、美濃工場事業所を中心とする製品分野で、品質システム審査登録制度発祥地英国の厚生省に当たるDH(Department of Health)より品質安全性保証の任意登録資格を、1987年2月より取得していました。

1993年制定のEC指令により、EU市場に於いて、メディカル製品のマーク表示が必要になったため、1996年12月に、ドイツに本部を持つ認証機関/ラインランド技検(当時)の審査により、ISO9001、ISO13485の認証取得をしました。

さらに1998年2月に関工場事業所を中心に、同社で扱う刃物、及び関連製品の開発・製造・販売に関し、同認証機関にてISO9001を取得し、全社的に認証したことになりました。
現在は、TUVズードジャパンにて認証継続中。

環境については、1992年、弊社の経営方針の中で「地球規模でのエコロジーへの責任」を掲げ、当時より社員全員で取り組んでいた経緯があるため、1999年12月に比較的スムーズに環境マネジメントシステムの国際規格/ISO14001の認証を全事業所(大阪本社、東京支店、名古屋、札幌、福岡の各営業所、関工場、研究所、美濃工場)において取得しました。


現在は、販売を除いた刃物、及び関連製品を開発、製造している事業所(関工場、研究所、美濃工場)において、2007年4月に認証更新しました。
ISO14001の取得により、基本理念に基づき、企業活動と環境との調和をはかり、地域社会に貢献することを目指しています。
 

[TOP]

 

フェザーの環境宣言
基本理念
 フェザー安全剃刀株式会社は、「豊かな社会生活の実現と、世界文化の向上・発展に貢献する。」を基本理念とし、住み良い地球環境の保全と調和を図ると共に6S(整理、整頓、清潔、清掃、躾、士気)を基本とした職場環境の改善及び、組織の充実と地域社会に貢献することを目指します。
環境方針
 当社は、一般消費者向けカミソリの他、理美容用刃物、装粧刃物、ホテル向けカミソリ、医療用刃物、工業用特注刃物等、多品種の刃物及びその関連製品を開発、製造し、国内はもとより世界の国々へこれらを供給していることを踏まえ、製品の開発、生産、販売、使用、廃棄に到るまで、「地球環境を保護するため」の環境保全活動を次の通り推進します。
1. ISO14001に準拠した環境マネジメントシステムを構築します。
2. 事業活動に関連する環境についての法律及びその他要求事項を順守します。
3. 環境保全活動の具体的な施策を、技術的、経済的に可能な範囲で環境目的、目標として具体的に定め、これらを定期的に見直すとともに、継続的な改善をはかります。
4. 環境保全のため、省エネルギー、省資源、廃棄物の削減、リサイクルに取り組みます。
5. 環境汚染物質等、環境に悪影響を及ぼす物質を、可能な限り代替技術を採用することにより、悪影響が少ない代替物質への転換、もしくは使用量を削減し、汚染の予防をはかります。
6. 製品アセスメントの推進により、開発設計段階から製品使用、廃棄までの環境負担要因の削減をはかります。
7. グリーン調達を積極的に推進します
8. 内部環境監査を実施し、環境マネジメントシステムの見直し、維持向上に努めます。
9. 環境方針を、社内広報活動等を通じ、組織のために働く全ての人に周知させ、環境保全活動の質的向上を目指した教育啓発を行います。
10. この環境方針は、社内外を問わず公表します。

[TOP]

 

[TOPページへ]